年度「2024年度シラバス」、フォルダ「2024年度シラバス - 豊橋校舎 - 短期大学部
Detail of syllabus is in the following.
Subject Name   流通サービス論  
Charge Teacher   森川 竜哉  
Lectures target     Class      
Lecture Room   634教室   Course Time   秋学期  
Day・Period   月3   Unit Classification    
科目種別   講義   Unit Count  
Matter of prepare    
Notes    
テーマ Theme 暮らしの中の「流通」と消費社会  
概要 Synopsis 「流通」は経済活動において、重要な役割を果たしている。それは「生産」と「消費」を結びつけることである。生活の身近なところで日々繰り返されているこの経済活動を学ぶことで、「生産者」と「消費者」との視点を持ち、その活動をより深く理解し、自分自身の生活への影響を分析する。  
到達目標 Aim 自らの視点で「流通」という経済活動を分析・理解する力を身につけることができる。  
授業形態 Class style 講義形式で行う。  
使用言語 Language(s) 日本語のみ Japanese only
アクティブ・ラーニングActive Learning  グループワーク Group work
プレゼンテーション Presentation
内容・スケジュール Contents, schedule ①流通サービス論で学ぶこと
②流通における小売業
③生活と小売業の役割
④小売業態の基礎知識
⑤百貨店について学ぶ
⑥GMSについて学ぶ
⑦食品スーパーとコンビニエンスストア
⑧コンビニエンスストアの進化
⑨ファストファッションと消費者
⑩卸売業と流通構造の変化
⑪事例研究-ファストファッションの光と影-
⑫小売マーケティング
⑬マーチャンダイジング
⑭販売事務と売上・在庫管理
⑮まとめ

※各回の内容は履修学生の興味・関心度に応じて、内容等を変更することもある。  
準備学習・事後学習 Preparation, review ■準備学習
日頃より企業経営や経済動向に関する書籍・新聞・雑誌等を読み、興味・関心を持って授業にのぞむこと。
■事後学習
授業や配布資料の内容を整理・理解しておくこと。また、実際に買い物経験を通じて、「学ぶ」ことも非常に大切である。  
準備学習・事後学習の時間 準備学習1時間 事後学習3時間(2単位科目)
学外授業 Outside activities (注)学内外の施設を見学する場合がある。  
成績評価の方法と基準 Evaluation&criteria 平常評価(100%)
毎授業終了時に作成する課題(50%)、講義期間中に作成する課題(50%)とする。
流通やサービスに関する理論・概念・基本的知識及び生活との関連性についての理解力や思考力を評価する。
その他、正当な理由以外での遅刻や周りの学生に迷惑をかける授業態度には退室を求めます。  
定期試験期間中の試験実施方法 Exam period 定期試験期間中には筆記試験を実施しない。No exams are required during the exam period.
課題(試験やレポート等)に対するフィードバックの方法 次回の授業日等を利用して、特徴的な視点や見解が記述されている課題等を紹介する。  
テキスト Textbooks 特定のものは使用しない。プリント配布を行う。  
参考図書 References 授業中に指示する。  
リンク Link  
Moodleへのリンク Moodle URL  
関連する科目、履修者への要望など Requests, etc 皆さんの身近な生活にあることが「学び」の中心です。観察力を養って下さい。履修者はMoodleを利用できるよう各自で準備して下さい。  
学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)と授業科目の関連 各授業科目は、各学部・学科・研究科の定める学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)と教育課程の編成・実施方針(カリキュラム・ポリシー)に基づき、カリキュラム上に配置されています。学位授与方針と各授業科目との関連については、カリキュラム・マップに掲載されています。カリキュラム・マップでは、科目毎に到達目標を示し、それらの到達目標が、DPとCPに基づき設定された学習・教育目標、国際理解、地域理解・地域貢献のどの項目と関連するのかを示します。https://www.aichi-u.ac.jp/profile/concept#b-712470  
SDGsとの関連 Related SDGs 働きがいも経済成長も Decent work and economic growth