年度「2024年度シラバス」、フォルダ「2024年度シラバス - 豊橋校舎 - 短期大学部
Detail of syllabus is in the following.
Subject Name   企業研究  
Charge Teacher   森川 竜哉  
Lectures target     Class      
Lecture Room   611教室   Course Time   春学期  
Day・Period   月2   Unit Classification    
科目種別   講義   Unit Count  
Matter of prepare    
Notes    
テーマ Theme 現代社会における企業活動  
概要 Synopsis 市場競争が激しい現代社会において、企業内外の様々な活動を学ぶことを通じて、企業活動と日常生活のつながりについて理解を深める。
特に、企業活動の中でも、組織管理、人事制度、経営戦略、マーケティング戦略について取り上げる。  
到達目標 Aim 企業の様々な活動や市場競争に対する分析力・理解力を身につけることができる。  
授業形態 Class style 講義形式で行う。また、講義内容に関連した課題作成やグループワークなども行う。  
使用言語 Language(s) 日本語のみ Japanese only
アクティブ・ラーニングActive Learning  グループワーク Group work
内容・スケジュール Contents, schedule ①企業研究で学ぶこと
②企業情報(求人票)分析
③企業とキャリアデザイン
④企業経営の全体像
⑤日本的雇用慣行
⑥企業形態と組織
⑦組織構造を学ぶ
⑧モチベーションとリーダーシップ
⑨企業経営と経営戦略
⑩企業の競争戦略
⑪企業のマーケティング戦略
⑫マーケティングマネジメント(1)-価格・広告戦略-
⑬マーケティングマネジメント(2)-製品・チャネル戦略-
⑭事例研究(1)-ブランドパワー-
⑮事例研究(2)-ブランドマーケティング-

※各回の内容は履修学生の理解度に応じて、適宜修正しながら設定する。  
準備学習・事後学習 Preparation, review ■準備学習
日頃より講義関連分野に興味・関心を持ち、書籍・新聞・雑誌等を読むこと。
■事後学習
授業や配布資料の内容を整理・理解しておくこと。  
準備学習・事後学習の時間 準備学習1時間 事後学習3時間(2単位科目)
学外授業 Outside activities なし  
成績評価の方法と基準 Evaluation&criteria 平常評価(100%)
毎授業終了時に作成する課題(50%)、講義期間中に作成する課題(50%)とする。
講義の基本的内容に対する理解度や企業活動に対する思考力・分析力について評価する。
その他、正当な理由以外での遅刻や周りの学生に迷惑をかける授業態度には退室を求めます。  
定期試験期間中の試験実施方法 Exam period 定期試験期間中には筆記試験を実施しない。No exams are required during the exam period.
課題(試験やレポート等)に対するフィードバックの方法 次回の授業日等を利用して、特徴的な視点や見解が記述されている課題等を紹介する。  
テキスト Textbooks 特定のものは使用しない。プリント配布を行う。  
参考図書 References 授業中に指示する。  
リンク Link  
Moodleへのリンク Moodle URL https://lms.aichi-u.ac.jp/2024/course/view.php?id=1903  
関連する科目、履修者への要望など Requests, etc 卒業研究Ⅰ・Ⅱで森川ゼミを選択した学生は、学部の特別聴講科目受講等の特別な理由がない限り、履修するようにして下さい。また、履修者はMoodleを利用できるよう各自で準備して下さい。  
学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)と授業科目の関連 各授業科目は、各学部・学科・研究科の定める学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)と教育課程の編成・実施方針(カリキュラム・ポリシー)に基づき、カリキュラム上に配置されています。学位授与方針と各授業科目との関連については、カリキュラム・マップに掲載されています。カリキュラム・マップでは、科目毎に到達目標を示し、それらの到達目標が、DPとCPに基づき設定された学習・教育目標、国際理解、地域理解・地域貢献のどの項目と関連するのかを示します。https://www.aichi-u.ac.jp/profile/concept#b-712470  
SDGsとの関連 Related SDGs 働きがいも経済成長も Decent work and economic growth